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原爆被爆者における発がんリスクの検証 |
| 分野 |
5.疫学研究・研究推進 |
| 活動時期 |
2007年 |
| 活動地域 |
広島・長崎 |
| 活動主体 |
放射線影響研究所（広島、長崎） |
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| 背景 |
原爆被爆者と発がんについては多くの報告があり、原爆放射線被ばくの発がんリスクについてはかなり判明してきている。しかしながら、残された課題も多い。 |
| 主な活動内容 |
原爆放射線被ばくと固形がん罹患率について、総合的な解析をおこなった。 |
| 成果 |
対 象：1958年時点で生存しており、かつそれ以前にがん罹患がない 105,427人から発生した第１原発がん17,448例
調査期間：1958年1月1日〜1998年12月31日
線量体系：DS02
アウトカム情報：広島・長崎がん登録情報
結 果：
1. 寿命集団では、結腸線量が0.005 Gy以上の調査対象者から発生したがん症例のうち約850例（約11%）が原爆放射線被ばくと関連していると推定された。
2. 線量反応（線量応答）曲線は0-2 Gyの範囲では線形であることが示された。
3. 被爆時年齢が30歳の場合、70歳になった時点で1 Gy被ばく当たり男性で約35%、女性で約58% 固形がん罹患率が増加すると推定された。（男女合同では約47％）
4. 固形がんの過剰相対リスクは被爆時年齢が10歳増加する毎に約17%減少した。過剰絶対リスクは調査期間を通じて増加するようにみられた。
5. 口腔がん、食道がん、胃がん、結腸がん、肝臓がん、肺がん、皮膚がん、乳がん、卵巣がん、膀胱がん、神経系がんおよび甲状腺がんにおいて放射線被ばくに関連したリスクの有意な増加が認められた。直腸がん、胆のうがん、膵臓がん、前立腺がんおよび腎臓がんについては統計的に有意なリスクの増加は示唆されなかった。
6. 被ばく線量区分0-0.15 Gyでも統計的に有意な線量反応が認められた。
7. がんの組織型別にみると、肉腫を含め、検討したすべての組織型群についてリスクの増加が示唆された。 |
| 導入および確認された制度・法律・学説 |
最新の国連原子放射線影響科学委員会 (UNSCEAR) 報告書における放射線リスク評価において、本論文が中心的役割を果たした。 |
| 主要文献 |
Preston DL, Ron E, Tokuoka S et a_l. Solid Cancer Incidence in Atomic Bomb Survivors: 1958-1998. Radiat Res 2007;168:1-64 |
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