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胃がん検診の効果の検討 |
| 分野 |
2.がん検診（2次予防） |
| 活動時期 |
1997年,1999年 |
| 活動地域 |
広島県、長崎県 |
| 活動主体 |
放射線影響研究所（広島、長崎） |
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| 背景 |
胃がん検診は昭和30年後半から行われてきているが、検診が死亡率の減少に効果があるのか疑問視する論もあり、兵庫県で検診の効果を検討する必要があった。 |
| 主な活動内容 |
1. 全県での胃がんの罹患率と死亡率の推移を1974〜93年につき算出した。
2. 県に報告された1984〜93年の各市町毎の胃集検受診率から、10年間の平均受診率を求め、受診率30%以上、20〜30%未満、10%未満の地域につき1974〜93年の罹患率と死亡率の推移を算出した。
3. 各地域毎に死亡率減少率／罹患率減少率比を求めた。
4. 各市町の1989〜93年の平均受診率と限局性割合の相関を求めた。 |
| 成果 |
1. 全県男では年齢調整罹患率(世界人口使用)は1974〜78年67.1、1989〜93年57.9、死亡率は各々52.4、38.0で罹患率は13.6%、死亡率は27.5%の減少がみられた。死亡率の減少率は罹患率の減少率の2 倍である。女では年齢調整罹患率は1974〜78年32.5、1989〜93 年24.4、死亡率は各々25.9 、16.3で罹患率は25%、死亡率は37.2%の減少が見られた。死亡率の減少率は罹患率の減少率の1.5 倍であった。いずれも死亡の減少率は罹患の減少率よりも大きく両率に乖離が生じている。
2. 受診率30%以上地域の男では1974〜78年罹患率63.6、1989〜93年61.0、死亡率は各々45.8､37.5で、罹患率の減少率は4.1%、死亡率の減少率は18.1%で死亡率の減少率は罹患率の減少率の4.4倍であった。一方受診率10%未満地域の男では1974〜78年罹患率69.9、1989〜93 年57.2、死亡率は各々55.2､38.5で罹患率は18.1%、死亡率は30.3%の減少で死亡率の減少率は罹患率の減少率の1.7倍であった。集検受診率の高い地域で死亡率減少率／罹患率減少率比は高かった。
3. DCN30%未満の市町の1989〜93年平均受診率と限局性割合の間には正の相関がみられた。 |
| 導入および確認された制度・法律・学説 |
1. 胃がんの罹患率､死亡率は共に減少しているが死亡率の減少率の方が大きく、二次予防、医療技術の向上（早期診断､治療）が死亡率減少に寄与している。
2. 集検受診率の高い地域では罹患率の減少はほとんど見られなかったが、死亡率との乖離は受診率の低い地域よりも大きく、二次予防対策の効果を表している。
3. 受診率の低い地域は都市部が多く、罹患率、死亡率の減少は大きいが、両率の乖離は受診率の高い地域よりも小さく、死亡率の減少には罹患率の減少がより大きく寄与している。
4. 登録精度の比較的良い市町では限局性の比較的早期のがん発見率が高い傾向がみられ、二次予防の効果が示唆された。 |
| 主要文献 |
1. 石田輝子他：胃及び婦人科集団検診の効果の検討.兵庫県立成人病センター紀要13 巻，1-8, 1998.
2. 石田輝子：兵庫県がん登録を用いた検診効果の検討．JACR Monograph No. 5 ｢地域がん登録の予防医学への貢献｣，33-39, 2000. |
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