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原爆被爆者の子どもへの悪性腫瘍罹患調査 |
| 分野 |
1.がん対策・企画（1次予防）,5.疫学研究・研究推進 |
| 活動時期 |
1975年～2013年 |
| 活動地域 |
広島県、長崎県 |
| 活動主体 |
放射線影響研究所（広島、長崎） |
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| 背景 |
原爆被爆者の子どもの生後20年までの悪性腫瘍頻度を明らかにする |
| 主な活動内容 |
両親の双方またはそのいずれかが原爆に被爆し、1946年5月-1958年12月までに出生した子ども約77,000人を対象とし、広島･長崎の地域がん登録データと親の推定被曝線量から、被曝線量とがん罹患との関係を検討した。 |
| 成果 |
被爆者の子どもの悪性腫瘍の増加は認められなかった。 |
| 導入および確認された制度・法律・学説 |
親が被爆を受けた子どもにとって、悪性腫瘍をはじめ種々の病気の遺伝的影響の有無は非常に関心の高い問題であるが、これらの結果は被爆二世行政などへも寄与している。 |
| 主要文献 |
Yoshimoto Y, et al. Frequency of malignant tumors during the first two decades of life in the offspring (F1) of atomic bomb survivors. Am J. Hum Genet 1990; 46, 1041-1052 |
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